制度がわかる
研修制度
システムサポートは社員の教育研修に力を入れています。専攻が情報系以外でも、入社後の研修を受けることで、システム開発の基礎を身につけることができます。また、弊社の研修は、エンジニアとしての技術力のみならず、すべての根幹である社会人としての基礎力も重視したカリキュラムとなっています。
入社後
STEP 1
入社～2週間社会人としての基礎力を中心に研修を行います
本社（金沢）にて集合研修を行います。経験豊かな弊社社員が講師となり、まずは社会人としての基礎力・システムサポートのことを中心に研修を行います。
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業界知識
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会社概要
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事業内容の説明
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マナー研修
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仕事の進め方
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社会人・エンジニアとしての心構え
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社内ルールの説明
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人事制度説明
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情報セキュリティ教育
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グループ討議・プレゼンテーション課題
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社長講義
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など
本社研修終了後
STEP 2
本社研修終了後～最大6月末まで各拠点にて技術研修を実施します
教育カリキュラムや教育期間は、各拠点の事業内容によって異なります。 ただし、基礎から丁寧に指導するという教育方針は各拠点共通です。
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Java・C等の言語研修
(外部専門機関を利用することもあります) -
情報処理技術者試験に沿ったカリキュラム
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拠点の事業内容の説明
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模擬開発プロジェクト体験
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成果発表
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など
研修終了
STEP 3
研修終了後現場での実践的な研修を行います
配属が決定し、各プロジェクトでのOJTを中心とした研修がスタートします。 またフォローアップ研修を入社半年後、1年後、2年後、3年後に行っています。
以下のような補助制度を設けています
- 個人で受験し、資格取得した場合
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受験料プラス一時金の支給
- 会社から推薦され、受験する場合
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受験料、交通費等の負担
受験時間の就業時間扱い
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コンサルタントの資格
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ベンダーの資格
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トレーナーの資格
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スペシャリストの資格
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情報処理試験の資格
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その他 約300の資格が対象となります。
人事制度
システムサポートの人事制度の特徴は、社員の多様な個性を活かすキャリアステップと、成果だけではなくプロセス（行動）も評価する評価制度、明確な給与制度にあります。
キャリアステップは、ミッション・グレード制度と呼ばれています。最初のグレードはJ1と呼ばれ、新卒入社の方はここからスタートします。 また大きな特徴として、マネジメントだけではなく技術等の専門性も活かすことができる複線型の制度となっています。
評価制度は、職能考課と業績考課の2つに分かれています。職能考課は約30項目の行動評価（コンピテンシー評価）によって行います。業績考課は目標管理制度によって年2回行い、成果の達成度合いを評価します。評価の結果は面談を通じて社員にフィードバックすることにより、本人の課題を明確にし、今後の成長につなげていきます。
給与制度は、各グレードで定められた職責基礎給（各グレードにおける最低支給額で、給与テーブルは社員に公開）を元に、コンピテンシ―評価に基づく①行動給、目標管理に基づく②成果給、行動と成果以外を評価する③特別評価項目からなり、①②③を合わせて評価給と呼んでいます。評価結果がダイレクトに反映される明確な給与制度になっています。
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上級管理職 |
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管理職 |
専門職 |
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一般職 |
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職能考課
コンピテンシー評価
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業績考課
目標管理
給与
職責基礎給
評価給
行動給
成果給
特別評価項目
福利厚生
当社では家賃補助制度を設けています。対象や支給額は地域により異なりますが、月10,000円～30,000円の範囲内で、住宅賃貸料の半額を補助しています。また永年勤続表彰制度も設けており、10年、20年、30年、40年ごとに、長年の貢献に対して表彰しています。その他にも、福利厚生サービスメニューの法人契約を結んでおり、全国各地にある福利厚生施設を利用することができます。社員の方が働きやすく、充実した生活が送れるように、さまざまな福利厚生制度を用意しています。
- 福利厚生制度
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各種社会保険完備
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従業員持株会制度
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退職金制度
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インセンティブ制度
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資格取得奨励制度
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会員制福利厚生サービス
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永年勤続表彰制度
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家賃補助(当社規定による)
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産前産後休暇
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育児休業
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介護休業
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育児・介護短時間勤務制度
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看護休暇
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リフレッシュ休暇
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ウェルカム休暇
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- 家賃補助制度
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【東京地区】
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オフィスまでの月額通勤交通費が15,000円以下
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32歳になるまで支給
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＜支給額＞
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28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大30,000円を上限として毎月支給
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30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給
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32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給
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【名古屋地区】
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オフィスまでの月額通勤交通費が12,000円以下
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32歳になるまで支給
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＜支給額＞
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28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大20,000円を上限として毎月支給
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30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給
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32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給
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【大阪地区】
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オフィスまでの月額通勤交通費が12,000円以下
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32歳になるまで支給
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＜支給額＞
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28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大20,000円を上限として毎月支給
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30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給
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32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給
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【金沢地区】
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オフィスまでの月額通勤交通費が10,500円以下
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32歳になるまで支給
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＜支給額＞
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28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大10,000円を上限として毎月支給
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30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給
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32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給
*その他制度の詳細は社内規定に準じます。
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- 支度金制度
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支給対象
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関東地区以外から東京地区に来られる方は、50万円を支給
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名古屋地区以外から名古屋地区に来られる方は、30万円を支給
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関西地区以外から関西地区に来られる方は、30万円を支給
*上記は2022年向けになります。2023年は変更になることもございます。
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育児休業
育児短時間勤務
